【図解付き】SWOT分析のやり方は？効果的な分析方法とコツを解説

企業の経営方針やマーケティング戦略を立案するためには、内外の環境を正しく分析することが大切です。環境分析のフレームワークにはさまざまな種類がありますが、分析結果から事業の成功要因を考えられる「SWOT分析」は代表的な手法となっています。

しかし、「SWOT分析は何を分析するものだろう？」「SWOT分析のやり方が分からない」と思う人も多いのではないでしょうか。売上アップや集客につながる戦略を立案するためには、SWOT分析の正しいやり方を知っておかなければなりません。

そこで今回は、SWOT分析の概要ややり方、うまく分析するコツについて詳しく説明します。

1 そもそもSWOT分析とは？
2 SWOT分析の目的とやり方を紹介
3 SWOT分析をうまくおこなうコツとは？
4 まとめ

そもそもSWOT分析とは？

まず、SWOT分析とは企業が経営戦略を立案するために、内部環境と外部環境をプラス要素・マイナス要素に分類し、現状を分析する手法です。

「SWOT分析」という名の通り、4つの観点で企業を取り巻く環境を分析します。下記ではSWOT分析における内部環境と外部環境の要素を簡単に記載しています。

【内部環境】

・Strength：強み
自社や自社商品・サービスに影響を与える内部環境のプラス要素

・Weakness：弱み
自社や自社商品・サービスに影響を与える内部環境のマイナス要素

【外部環境】

・Opportunity：機会
外部環境で、自社や自社商品・サービスに影響を与えるプラス要素

・Threat：脅威
外部環境で、自社や自社商品・サービスに影響を与えるマイナス要素

これらの観点をうまく組み合わせて分析すれば、ビジネスチャンスをつかむとともに脅威に正しく備えられます。詳しくは後述しますが、これらの観点が具体的にどのような内容を指すのか知っておけば、業種や社会情勢の変化に応じて精度の高い分析ができるようになるでしょう。

SWOT分析の目的とやり方を紹介

SWOT分析は、効果的な経営戦略やマーケティング戦略の立案を目的に行われます。SWOT分析を行うにあたって、何の目的で分析を行っているかを明確にしておくことで、戦略の立案や実行にブレが少なくなるでしょう。

また、競合他社と比較した自社の現状や市場の変化を把握しやすいように、「強み」、「弱み」、「機会」、「脅威」の4つの要素に分類したフレームワークがSWOT分析です。分析の結果を利用することで、新たな事業の発見や事業撤退の判断などにも役立てられるでしょう。

下記では、SWOT分析のやり方を内部環境と外部環境に分けて紹介します。

SWOT分析の目的とやり方

内部環境の分析で強み・弱みを見つける
外部環境の分析で機会・脅威を見つける

内部環境の分析で強み・弱みを見つける

まず、内部環境における「強み」、「弱み」を分析していきます。具体的な項目としてはブランド力、人材の数や質、インフラ、カスタマーサポートなど、社内で管理できるものが対象となります。

上記の項目を競合他社と比較して、自社の強み、弱みを洗い出していきます。分析を行う際には主観的な考えではなく、後述する外部環境や客観的に判断できる数値やデータを活用するようにしましょう。

Strength：強み

「Strength：強み」では、企業ならではの強みを挙げます。たとえば、「他社よりも品質の高い商品を製造できる」「創業〇年の歴史がある」といったことが挙げられます。ほかにも、「幅広い流通網を持っている」「カスタマーサポートが充実している」のような強みも考えられます。

強みを活かすと、競合との競争を有利に進められるだけでなく、顧客数や売上をさらに伸ばしやすくなります。企業の弱みをカバーしたり、脅威によって受ける影響を抑えたりすることにもつながるので、考えられる強みをなるべく多く抽出しましょう。

Weakness：弱み

「Weakness：弱み」では、企業が持つ弱みを挙げます。企業が苦手とする部分や目標達成を阻害している要因を網羅的に抽出することで、対策を考えやすくなります。

たとえば、「売上が毎年減少している」「顧客の離脱が進んでいる」といった売上に影響する要因が挙げられます。また、「人材不足が深刻化している」「新商品を開発する予算が不足している」といった企業内部の要因も弱みとして抽出できます。

自社の弱みを認めることは簡単ではないですが、有効な戦略を立案するためにも、現状と向き合ってありのままの状態を挙げることが大切です。

外部環境の分析で機会・脅威を見つける

次に外部環境である「機会」と「脅威」を分析していきます。外部環境の具体的な要素としては、競合他社の状況、景気動向、市場のトレンド、業界全体の市場規模・成長性など、自社外に存在していて、自社に影響を与えるものを指します。外部環境には、経済状況や業界全体の状況といった大きな要素から、競合他社の動向といった小さい要素まで規模はさまざまものがあります。

外部環境を分析する際には、内部環境を分析する時と同様に自社視点だけでなく、第三者の目線に立って客観的視点で分析をするようにしましょう。

Opportunity：機会

「Opportunity：機会」は、企業にとってビジネスチャンスになる環境要因を挙げます。「ビジネスチャンスというほど大きな出来事はなさそうだ」と思うかもしれません。しかし、些細なきっかけがビジネスを成功に導く可能性もあるので、考えられる機会をなるべく多く挙げることが大切です。

具体例として「店舗周辺で都市化を進める計画が進行している」「マイナンバーカードの普及が進んでいる」といったことが考えられます。「業界経験者の入社希望が増えた」「SNSで企業の認知度が高まっている」といった要因も、大きなビジネスチャンスにつながるかもしれません。

Threat：脅威

「Threat：脅威」では、企業の強みや目標達成を阻害しうる要因を挙げます。「Opportunity」と同様に、企業外の環境要因を抽出していくのがポイントです。

たとえば、「販売対象としているエリアに競合企業が次々と進出している」「自社よりも品質の高い商品を安価に提供している」といったことが挙げられます。「他社の方が条件のよい求人を出している」「消費税が増税した」といった内容が脅威になる企業もあるでしょう。

クロスSWOT分析で戦略を立案する

SWOT分析は、各要素を抽出するだけで終わりではありません。それぞれの観点で企業内外の環境要因を挙げたら、次は「クロスSWOT分析」で具体的な戦略を立案します。クロスSWOT分析では、上の図のようにSWOTそれぞれの要素を掛け合わせて戦略を考えるのが特徴です。

以下では、クロスSWOT分析で戦略を立案する方法について詳しく説明します。

強み×機会

まずは、「強み」と「機会」を掛け合わせて分析する方法を紹介します。ここでは、自社の強みを最大限に活かす事業戦略を考えます。

具体例として、「自社はチャットツールのサービス提供を得意としており、すでに多くの顧客を抱えている（強み）。社会情勢の変化により、リモートワークが推進されるようになった（機会）」といったことが挙げられます。リモートワークの推進によってチャットツールを必要とする企業が増えると予想されるため、企業が得意とするチャットツールの普及に力を入れれば、さらに多くの顧客を獲得できるでしょう。

強み×脅威

「強み」と「脅威」を掛け合わせて戦略を練れば、企業にとって脅威になる要因を避けたり、脅威を機会へ転換できたりします。

たとえば、「クラウド上でさまざまなデータを連動させるツールの開発を得意としている」という強みを持った企業が、「安価で質の高いデータ連携サービスをクラウド上で提供する海外の企業が参入してきた」といった脅威にさらされているとします。

その場合、「データ連携サービスを縮小し、公共交通機関予約やルート検索・決済機能を連携させるサービスに注力する」のように事業を転換することで新たな需要を満たせるようになるかもしれません。また、「海外から参入する企業のビジネスの付加価値として自社の技術を盛り込む」のように脅威を機会へと転換すれば、ビジネスを大きく変えることなくシェアを拡大できるでしょう。

弱み×機会

「弱み」と「機会」のクロスSWOT分析では、企業の弱みを機会でカバーする戦略を考えます。

具体例として、「人材不足で悩んでいる」という弱みを抱える地方のソフトウェア開発企業の場合、「地方移住を希望する若年層が増えている」という機会を活かして「Iターン・Uターン支援に力を入れる」という戦略を立案することが挙げられます。

この戦略によって必要な人材を確保できれば、企業の生産性を維持しやすくなるでしょう。

ただし、機会をうまく活かして弱みを補うためには、タイミングを逃さないことが重要です。機会を逃すと弱みを補いきれなくなるので、常に外部の変化にアンテナを張り、タイムリーに状況を分析して戦略に活かさなければなりません。

弱み×脅威

「弱み」と「脅威」をクロス分析すると、把握しきれなかった重大なリスクを見つけられるかもしれません。大きな損失から企業を守ることにつながるので、しっかりと対策を講じる必要があります。

たとえば、「商品の生産力が低い」という弱みを持った企業が「商品需要の低下に伴い、市場規模が縮小している」という脅威にさらされたとします。商品の生産力が低いにも関わらず、市場規模が縮小しているとさらに市場においてのポジション確保が困難になることが考えられます。

また、市場規模の縮小は自社だけで解決できる問題ではないため、必要に応じて事業の早期撤退を検討することで、企業が受ける悪影響を最低限に抑えることができるでしょう。

SWOT分析をうまくおこなうコツとは？

ここまでは、SWOT分析のやり方について説明しました。SWOT分析によって企業が取るべき戦略を正しく立案するには、次の4つのコツを意識することも大切です。

要素が混同しないようにする
視点を多く取り入れるためさまざまな部署のメンバーを集める
仮説を立てながら分析する
複数のフレームワークを活用しながら分析する

要素が混同しないようにする

SWOT分析の「S・W・O・T」の4つの要素を分けていくと、「強み」と「機会」の混同、または「弱み」と「脅威」の混同が起きる可能性があります。

そのため、「強み」と「弱み」は自社内に存在する要素、「機会」と「脅威」は自社外に存在していて管理できない要素であると区別して、混同しないように注意しましょう。

視点を多く取り入れるためさまざまな部署のメンバーを集める

SWOT分析を行うにあたって、「強み」、「弱み」、「機会」、「脅威」の各要素の情報に抜け漏れがないようにする必要があります。そのため、営業部や開発部、経営層などさまざまな立場のメンバーを集めることが理想的です。

分析する目的や手段に適した、幅広い立場のメンバーで議論を重ねることで、より多角的なアイデアを出しやすくなるでしょう。

仮説を立てながら分析する

先述したように、SWOT分析では幅広い観点で企業が置かれている状況を分析します。そのため、抽出する情報が増えるほど分析の手間がかかります。抽出する情報によっては信頼性の低い情報が混ざるかもしれません。

このような事態を避けるためには、仮説を立てながら分析を進めることが大切です。

たとえば、「5G通信が数年後に社会全体に普及する予定だが、5G通信に対応するデバイスが消費者全体に行き渡るにはさらに数年かかるだろう」といった仮説が考えられます。実際に5G通信に対応したデバイスが普及してから戦略を立案すると、ビジネスチャンスを逃してしまうかもしれません。あらかじめ仮説を立てることで、環境の変化を想定した事業展開が可能になります。

複数のフレームワークを活用しながら分析する

SWOT分析に慣れていない場合、いきなり分析を始めることで抽出する情報が偏ってしまう可能性があります。本来加味すべき重要な情報が抜け漏れたり、重複が生じて正しい戦略を立案できなくなるかもしれません。

そのような事態を避けるためにも、「PEST分析」や「ファイブフォース分析」、「プロダクトライフサイクル」や「ポジショニング」、「バリューチェーン」といったフレームワークを活用しながらSWOT分析を進めるのがおすすめです。複数のフレームワークを活用してSWOT分析の精度を高めれば、企業が目標とする成果を得やすくなるでしょう。

こちらの記事ではPEST分析とファイブフォース分析を詳しく解説しています。あわせてご覧ください。